一般社団法人雨漏り検診技術開発研究所・関西支部長を

就任した当時８年前、雨漏り調査の依頼といえば、瑕疵担保責任を

負わなければならない建築後１０年未満の建物がほとんどでした。

建築した建て主さん側からの雨漏り調査依頼が大半であり、

調査後結果に基づき建て主責任で雨漏りを完璧に止める雨漏り

修理方法を提案していました。

ここ数年、調査依頼が多くなったのが中古建物の売買後の雨漏り。

個人間売買の雨漏り調査の場合、買主さんの言い分だけではなく、

売主さん側の言い分にも耳を傾ける必要があるなと思うことがあります。

中古建物の場合、新築住宅とは違いどうしても何がしかの不具合、

瑕疵が存在することがあり、購入する前に充分な現調が必要です。

例えば雨漏りを疑う事象があるとすれば、買主さん側は売買契約前に

雨水の染み跡等の現状確認をし、不安点があれば、雨漏りの有無、

修理の確認をするべきです。

場合によってはホームインスペクター（住宅現況調査士）等の

助言を受け、購入の最終決断を自己責任で判断すべきと考えます。

雨漏りがあることが分かった場合は購入をあきらめるか、

雨漏り修理費用を減額してもらい購入するのも一つの方法です。

建築知識の豊富なホームインスペクターの力を借り、売買後の

トラブルを未然に防ぐ投資（費用）は必要であると感じます。

但し、売主側、仲介する不動産会社側に売らんが為に忖度する

ホームインスペクターもいますので、お気を付けください。