こんにちは。

雨漏りと闘う男！炎の雨漏りファイターです。

 

今回は

『雨漏り！残存年数を考えて修理費用を抑える』

という考え方についてお話しさせていただきます。

 

【残存年数を考えた雨漏り修理方法　三点】

 

＊根本的な雨漏り原因箇所を健全な状態に直す

＊雨漏り原因箇所に雨水が浸入しないように直す

＊雨水浸入要因部分を止水して、対蹠的に直す

 

建物状況に合わせて、この三種の考え方に基づき

修理・補修方法を選択することがベストだと考えます。

 

この雨漏り業に携わった初期の頃は、

「何が何でも雨漏りを完全に止めて見せる」

という思いで雨漏りに立ち向かっていました。

 

しかしながら、修理経験を積んで行く間に、

何か？違うと思い始め、考えを改めました。

雨漏り調査をして、原因を究明した後は、

押しつけの修理提案ではなく、相談者の考え、

思いに沿い、相談者の立場に立たなければ

納得してもらえる雨漏り解決にはならないと。

 

雨漏りでお困りの相談者は

「雨漏り原因を特定し、雨漏りを止めて欲しい」

という共通の願いを皆さんお持ちです。

しかし、その後の修理方法・費用に関しては

それぞれの相談者なりの考え、予算があります。

 

＊家族構成

＊建物の建築後年数

＊修理に掛けられる経済的な余裕

など。

 

それらを一つ一つ勘案しなければ、

本当の意味での相談者が納得のいく

雨漏りの解決にはなりません。

 

私と相談者との様々なやり取りをした経験に

基づき、建物状況とそれに見合った雨漏り修理に

掛ける費用、方法についての考え方になります。

 

先ずは建物の建築年数と残存年数から見た

雨漏りの修理内容についての考え方。

ここでは木造住宅に限定した私見です。

 

建築年数別の雨漏り修理の考え方

※１０年未満

※１０年～２０年

※２０年～３５年

※３５年以上

 

※１０年未満

新築１０年未満の戸建て住宅が雨漏りになった場合、

ほとんどの家が「新築住宅瑕疵保険」に加入されて

いるはずですので、保証内容を確認してください。

 

新築住宅を供給した事業者が住宅瑕疵担保責任に

基づき修理を行い、その費用は保険会社から

一定割合を保険金として支払われます。

この場合は雨漏り原因を究明し、根本的な不具合

部分を健全な状態に戻す修理を選択します。

 

迷わず、建設・販売した住宅事業者に相談し、

修理をしてもらいましょう。

 

【新築住宅瑕疵保険】

住宅事業者が万が一の不具合（瑕疵）に備えて、

個々の新築住宅ごとに加入する保険です。

新築住宅に不具合（瑕疵）があった場合には、

住宅事業者が費用を負担し、直す責任が

［住宅品質確保法］により義務付けられています。

 

保証されるのは、

＊基礎や柱等の構造体力上主要な部分

＊外壁や屋根等の雨水の浸入を防止する部分

で保証される期間は１０年間です。

 

※１０年～２０年

［住宅品質確保法］による保証期間が

が切れていますので、自費で修理する

必要があります。（例外はあります。）

 

この時期は家計における教育費の割合が高く、

また住宅ローンの残額もあり、

建物のメンテナンスに回せる費用を捻出する

余裕のないご家庭が多いかもしれません。

しかし、建物の資産としての「物理的耐用年数」は

充分あり、ここはしっかりと修理すべきと思います。

 

そうは言いながらも、厳しい現実もあります。

「ない袖は振れない」という方もいらっやいます。

その時は後半でお話しする「雨水の浸入を阻止する

防水による補修」で、構造体に雨水が浸入しない

ように防水する方法を検討し、取り敢えず、

一旦雨漏りを止めましょう。

但し、対蹠的な方法ですので、その点はご理解ください。

 

【物理的耐用年数】

経年劣化や自然消耗などにより、物理的に利用できない、

お住まいになれなくなる年数。

 

※２０年～３５年

子供さんが社会人になり、ようやく子育てから

解放され、経済的な余裕が生まれる時期です。

しかし同時に、内・外装のメンテナンスリフォームを

行う時期で、多大な出費が必要な期間でもあります。

ここが建物の寿命を延ばすか、縮めるかの大きな

分かれ目で、大事な決断をする時です。

 

建物の［物理的耐用年数］を伸ばすためにも、

屋根・外壁の再塗装、外装メンテナンスも含めて、

しっかりと雨漏り修理をしたいところです。

 

※３５年以上

子供さんが結婚、独立、別なところでお住まいで、

ご夫婦お二人、若しくはお一人でお暮しの場合、

雨漏り修理の工事内容、それに対する費用を考える

のに悩ましい時期です。

 

［法定耐用年数］が過ぎ［物理的耐用年数］にも

近づき、どこまで建物の維持費にお金を掛けるか？

おおいに悩むところです。

相談者に今後の我が家に対する思い、考えを話していただき、

その思いに沿った修理提案が必要です。

 

【法定耐用年数】

税法で定められた年数、

減価償却で計上できる会計上の期間。

 

過去の悩ましい時期、状況事例のお話しです。

＊建築後４０年

＊一人暮らしの８０代の男性

からの雨漏り相談です。

 

＊雨漏り発生時期は覚えていないほどの昔から

＊雨が降るたびに、天井からぽたぽたと雨漏り

＊畳はふやけてカビが発生し、生活に支障をきたすほど

 

さすがにヘルパーさんに促され、知り合いの方を通し、

私に雨漏り相談がありました。

 

雨漏り調査から修理までのプロセスをご説明し、

先ずは雨漏り調査を実施。

原因は直上の外壁の不具合箇所からの雨水浸入が

要因となり、二次防水の不具合が原因で雨漏りが

発生したと判断し、それに基づく報告書を提出。

 

報告書の内容に基づき、雨漏りを止める修理の

方法を三種類（下記内容①～③）提案し、

それぞれの見積書を提出。

 

①　外壁の撤去を伴う、二次防水のやり替えを含めた

根本的な雨漏り解決策のご提案。

 

②　外壁にカバー工法で重ね張りし、不具合部分に雨水が

入り込まないように導水の考えを取り入れた修理法のご提案。

　

 

③　雨水浸入部分に防水シーリング材で止水して、

雨水の浸入を阻止する防水による補修のご提案。

 

雨漏り修理費用に掛かる費用は

①から②、③の順で高→安く抑えられます。

①、②の修理方法は雨漏りの再漏水の可能性は低く、

③の方法はあくまで対蹠的な補修方法であり、

防水材が紫外線や建物の動きで劣化すれば、

再び、雨漏りは発生してしまいます。

その度、補修工事を繰り返す必要があります。

 

相談者が選ばれたのは、

③の防水シーリング材による修理方法でした。

「取り敢えず一旦、止めて欲しい」とのお願い。

 

その理由は経済的な問題ではなく、

＊家族構成

＊建物の物理的な残存年数

＊相談者の思い

からの理由でした。

 

相談者の方には

子供さんが二人おられ、一人は東京で所帯持ち、

もう一人は外国の方と結婚され海外に。

将来的にこの家を引き継ぐ家族がいないとのこと。

 

建物はさすがに４０年も経ち、メンテナンスも

さほどされていなかったようで、

屋根材、外壁材は劣化し資産価値が乏しい。

 

相談者は一人暮らしの為、数年先には、

介護施設に入居する意向であるとのこと。

 

上記の理由から、相談者が「この家に住んでいる

しばらくの間だけ一旦、雨漏りを止めて欲しい」

とのご依頼になりました。

 

ヘルパーさんの出入りもあり、修繕に掛かる日数が

短く、精神的な負担も考慮されての理由もあるようです。

もちろん再漏水の可能性も理解した上での選択でした。

 

【まとめ】

 

＊建築後１０年未満の戸建て住宅は建設・販売した

住宅事業者に根本的な雨漏り原因箇所を究明して、

不具合部分を健全な状態に直してもらいましょう。

 

＊１０年～３５年お住いの方が自費で修理する場合は、

物理的耐用年数のある約２０年までは健全な状態に戻す

雨漏り修理がベスト。

約３５年まではいろいろな修理方法を提案してもらい、

雨漏り修理か？建物の寿命を延ばす補修か？を

検討しましょう。

 

＊３５年以上お住まいの方は、

維持管理ができる家族がおられるか？

建物の物理的な残存年数・資産価値があるか？

お住まいに対する思いや経済的な余裕を

考え、修理・補修・対蹠的な防水方法などを

検討しましょう。

 

【最後に】

 

昭和の時代と違い、平成・令和の建物は

資材の品質、建築・防水技術の向上により、

建物の物理的な耐用年数は長期化しています。

建築後５０年でも健全にお住まい出来るはずです。

物理的な耐用年数を延ばす為にも、早め早めの

メンテナンスの実施と維持管理を心掛けましょう！

 

雨漏りは「経験」「知識」「技術」のある

雨漏りと闘う！炎の雨漏りファイターへ

安心してお問い合わせ、ご相談くださいませ！

 

それでは今回のお話しはこれまでとさせていただきます。